戸建てか マンションか

あなたにあった住まいを見つける

どうする?

最大の買い物である”自宅購入”で失敗をしたくないが、何を基準に選んだらいいのかで悩んだことはありませんか?

自分は戸建ての方がいいのか、マンションの方がいいのか、購入費用、プライバシー、セキュリティ、住みやすさ、快適性、光熱費やその他のランニングコスト、そして将来の資産価値はどうなるのか。

Which

あなたはどっちにする?

戸建てで暮らす

戸建てのメリットは、騒音トラブルが少なく、駐車場代・管理費・修繕積立金の支払い等がないことがあげられます。

マンションで暮らす

マンションのメリットは共有部分の管理・掃除は管理会社がしてくれる、オートロックなどによりセキュリティ面で安心、室内がフラットなので高齢者でも暮らしやすい

暮らしを守るサポート

家を購入する際は戸建てでもマンンションでも火災保険が必要になってきます。あなたにあった火災保険のプランを提案を致します。

Q&A

  • 家(新築戸建て)を購入するするときは初期費用はどのくらいかかりますか?

    初期費用には約100万円程かかる場合がほとんどです!

    初期費用は大きく分けると不動産取得にかかる費用、住宅ローン契約にかかる費用、その他の費用の3つになります。
    【不動産取得にかかる費用】
    申込証拠金、手付金、仲介手数料、不動産取得税、固定資産税・都市計画税、印紙税、登録免許税・司法書士費用などで
    【住宅ローン契約にかかる費用】
    住宅ローン借入費用、保証料、各種保険料、印紙税、登録免許税・司法書士費用などです
    【その他費用】
    地盤調査費・改良工事費、地鎮祭・上棟式にかかる費用、水道負担金、火災保険などがかかります。

  • 家賃とローン返済の金額がほとんど変わらないので購入しようと思うのですが問題ないですか?

    そこだけを見て判断するのは危険です!

    住宅を購入する場合、賃貸とは別の費用が多く発生するためシミュレーションをすることが必要です。

  • 購入後、住宅ローン以外にもかかるランニングコストはありますか?

    住宅は購入費用意外に税金、保険、修繕費、光熱費などのランニングコストがかかってきます

    【税金】
    税金には、固定資産税、都市計画税が毎年かかってきます。相場は固定資産税は10〜15万円、都市計画税は軽減措置の対象となる場合3〜5万円程と考えておくといいと思います。
    【保険】
    保険は火災保険と地震保険です。2021年、現在では火災保険は最長10年地震保険は最長5年となっているので10年毎に火災保険、5年毎に地震保険の更新があります。
    【修繕費】
    住宅の修繕を考えたほうが良い目安は10年と言われています。主に、キッチン、お風呂、洗面所などの水回りは使用頻度の高い場所となるのと10年以上経過すると規格も古くなり買い替えのタイミングとしてはちょうどいいと言えるでしょう 水回りの修繕費は高額になりがちでキッチンやお風呂を全面リフォームとなると100万円を超えることも少なくありません。10年でまとめて修繕しようとするなら毎年20万円〜25万円程積立てる必要が出てきます。
    【光熱費】
    光熱費に関しては総務省統計局による2020年の家計調査報告を見ると二人以上の世帯でのひと月あたりの水道光熱費の全国平均は21,836円となっています。

  • 住宅の価格を抑えたいので材料費を下げようと思うのですが?

    私たちは、材料を安いものにすることはあまりオススメしません。

    その理由の1つに、安い材料を使った場合、夏は暑く冬は寒いといったことが起こる可能性が高いためです。 これを解消をするために、リフォームをしたり冷暖房設備を整えると総額で一般的な材料を使って建てた場合より高くついてしまう事があります。

  • 住宅を購入することで税金面で優遇されることはありますか?

    2021年12月までに居住開始の場合、10年で最大400万円の優遇を受けられます!

    控除期間:10年(※注文住宅を新築する場合は20年9月30日まで、分譲・既存住宅の取得や増改築を行う場合は20年11月30日までに契約済の場合13年)
    控除率:1%
    最大控除額:40万円×10年=400万円(新築・未使用の長期優良住宅、低炭素住宅の場合は50万円×10年=500万円)
    住民税からの最大控除額:13万6,500円(所得税から控除しきれない場合、住民税からも控除されます)
    ※ただし利用者の年収が3,000万円以下の個人であることが要件となります。
    ※その他、住宅の種類(新築、中古、リフォーム・増築)、住宅ローンの内容も控除を受けるための要件があります。

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